え～っとっ、今日は雛祭りの３月３日であって、４日ではありません。なんですが、本編前に一応触れるべき点が出てきたもんで、急遽書かせていただきます。
まずは、明日の放送予定のご案内でもしましょう。夕方の時間帯で、道内民放３局で各大手塾がチューターを務める入試速報が放映されます。ざっと以下のようですね。
・HBC（北海道放送）………15：52～17：16 【解説】HZ会
・UHB（北海道文化放送）…15：57～16：53 【解説】R会グループ
・TVh（テレビ北海道）………16：00～16：54 【解説】N進学スクール
ちなみに、僕はHBCとUHBは録画して後から分析してみます。石狩学区１学区化元年でのボーダーラインですとか、学校裁量問題に対する２塾の見解を比較してみたいものですから。まあ、感想やコメントは次回以降で書くことになるので、待っていてください。
ちなみにN進学スクールのTVhに関しては、見れたらみますが多分無視するでしょう。あそこの塾の分析力には期待していませんので…。
さて、入試問題がオンエアされたり新聞発表で見ますと、気になるのは各教科の予想平均点です。だいたいこの手の番組では予想平均点を発表するわけですが、どういう基準で出しているのかは闇の中です。
そこで、役に立つ（かな？）予想平均点の出し方講座などを書いてみます。この方法は、国語以外の教科ならわりと使えます（長文がネック！）。ちなみに、僕が大手塾で勤務していた時にこの方法で算出していましたが、道教委の８月発表値とは±1.2点以内に毎年治まっていました。
①各小問ごとに予想正答率を決め、正答率と各小問の配点の積を合計する。
まあ、これが80％を占める大切な作業なのですが、重要なのは各小問の正答率の読みです。道教委が毎年８～10月ごろに出す入試状況報告書に各小問ごとの正答率が掲載されていますので、参考資料として必要です。
トレーニングとして５～10か年の過去問で練習してみましょう。自らが予想した正答率と道教委発表資料を比較して、甘く判定した問題や厳しく判定した問題とのパーセンテージ差異の原因を分析し、この手の問題ならだいたいどのくらいの正答率になるかを養ってください。
あと、正答率は0.1～0.9のように細かくすると厳しいので、大まかに0.1、0.3、0.5、0.7、0.9ぐらいで考えた方が楽でしょう。
忘れていけないのは、国語・数学・英語などの中間点のある設問が設定されている教科の取り扱いです。４点中２点もらえる生徒は何割かなども加算しておく方がよいでしょう。
②自己補正値・地域補正値計算を行う。
①の過去問トレーニングで「自分が分析するとだいたい〇点は高い」などという傾向がつかめれば、小問集計後にその値を補正してください。
そして、自分の塾のある地域も補正計算にかかわってきます。僕の経験では、全道平均点に最も近いのは旭川地区または帯広地区です。感覚的に、これらの地域の塾で教鞭をとる講師の方々は補正の必要性がわずかです。逆に、札幌地区はかなり高く出がちになりますし、他の地区は低めに出る傾向がありますので、その差異を把握して補正してください。
③問題配列補正計算を行う。
国語・数学以外の教科で行う必要性が出てきます。特に、出題単元の配列に厳しいルールのない理科・社会では重要です。
難度の高い問題がどこに配列されているかで平均点は５点以上変わる場合がありますので、高難度の設問が大問１だったら①の算出数値に下方補正を入れるとか、工夫してみてください。実際に、ここを考慮しなかった某塾が過去のTV入試解説である教科の予想平均を７点以上外したこともあります。
①の過去問トレーニングでどうしても腑に落ちない正答率の設問があった場合、問題順が正答率を下げている場合もありますので、その分を計算するとよいでしょう。
なんだかんだ言って、受験生は前から問題を解いていく傾向が大きいので、そこでの補正は必要になります。
明日の入試で、実際にチャレンジしてみてはいかがですか。この習練が身につけば、テストを作る際の問題バランスもかなりよくなるメリットがあります。
話は変わりまして、タイトルの「など？」のほうです。第１部～第２部にかけまして、継続的に大手塾に対する問題点を論じてまいりましたが、大手塾の講師の方々にとって、その内容がかなり気にいらないようです。その辺は羊蹄さんのコメント欄でも書かれています。
当方の視点としては、あくまでもその企業としての姿勢に関することを問題点として挙げているわけで、現場のそれぞれの講師個人を否定するつもりはありません。
HZ会の学生講師で交流のある方には、教育に対するピジョンをしっかりと抱き、理想とする私教育の創造へと一生をかける覚悟のある方もいます。
また、R会の講師の方で現場での生徒指導に邁進し、日々研鑚を積み重ねている方が多数いることも知っています。
ただ、僕が言いたいのは個人の問題ではなく企業共同体としての問題です。ある塾企業を酷評するとすべてを否定すると考えないでほしいものです。もちろん、その塾のいいところも過去には藤井と２人で書いてきています。
ただ、意見のある方々のコメントとして残念なのは企業人として塾人としての姿勢です。自分の所属する企業の問題点が指摘されていく中で、企業講師の方々はどういう方向性で生きていくのかが明確ではありません。
僕はご存知のようにR会を飛び出した人間です。飛び出す直前まではR会所属の企業人としてさまざまな外圧や内圧と闘い、企業を守るべく行動してきました。しかし、自らが求める理想の指導や経営と企業の方向性が決定的にすり合わせができないことを悟ったため、飛び出したのです。
企業体に所属しているときに頂いた給与は、その企業を支える行動をした故の報酬と受け止めていました。
その企業が今、揺れています。では各社員講師のなすべきことは何なのでしょうか。この場に書かれてきた問題点をトップの責任に押し付け、自分はただ所属しているだけという日和見的なスタンスでいいのですか。
月報や月次提案書という制度はまだあるはずでしょう。羊蹄さんやこのHPで書かれていることは非難だけではなく多くの提言もあるはずです。それらや自らの考えを上層部にぶつけて、企業を支えるための行動は起こさないのですか？
もちろん目の前で指導している生徒たちには何の罪はなく、企業の変革は顧客である生徒たちに迷惑をかけることにもなりかねません。それを憂いているなら、指導者としてではなく企業人として会社を守るために前向きな行動を起こすべきでしょう。たとえ、トップとぶつかろうとも所属する企業体と運命を共にする覚悟があるならやらねばなりません。
それが企業体に属する社員講師の責務なのです。自分のできる限界まで行動して、企業と分かり合えないならそこで袂を分かつのもしかたないことです。
ただ目の前の生徒のために純粋に指導だけを行っていたいなら、別にR会やHZ会の傘の下でぬくぬくと授業をしなくても、自らの理想を体現する塾を作ればいいだけではないでしょうか。
ただし、そのためには企業講師としてではなく一個人として魅力的でなくてはならないでしょう。塾企業の作ったレールの上で評価されているのか、自分の講師力が評価されているのか、そこを見極めてください。
僕は、近年までR会のために身を捧げ、多くの功績をあげながら退職した方が起業した塾に実は注目しています。
その方、Sさんは帯広本部の教務部長、西本部長などを歴任し、R会の英語科講師としても多くの生徒、父母、部下から信頼されていた方です。いわば、彼の人間力が支えていたR会の会場が多数あったわけなのです。
僕を含めたR会のOBの多くは、彼の退職を昨年のA本部長の退職とともに衝撃的な事件として受け止めました。あれだけ企業体を支え続けた人物がなぜ？その思いでいっぱいです。
そのSさんは、かつて指導していた父母の方々から懇願され、個人塾を設立しました。R会を企業人として支えつつ、個人が塾人としても信頼されていたからこそ、起業できたのではないでしょうか。
Sさんのように、それだけの信頼関係を築き上げれたのなら、企業体を離れたとしても塾人として塾業界内に生きていけばよいでしょう。しかし、企業あっての自分ならば、所属する企業を全力で守るべく行動するのが道です。
そのどちらでもないなら、厳しいようですが他業種を含めた他企業へ転職するしかありません。
企業が揺れている今こそ、自らの今後について覚悟を決めてほしい。どこまでも企業を支えるために行動するのか、沈没船から逃げる鼠のように去っていくのか。その覚悟をきめて、日々の業務にあたってほしいというのが、願いです。
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