今のところ、ＨＺ会もＲ会にしても、定年まで勤め上げ、円満に退職した社員は皆無でしょう（創設年度の問題で）。今回は、現在両塾に勤務する40代半ばから50代後半の社員が定年退職する道のりについてシュミレーションしてみます（あくまでも仮想的な考察です）。
ＨＺ会であれば、この世代での平社員はほぼ存在しないでしょう。大方が役員もしくは最低でも地域本部長の任を得てることでしょう。以前にも記載しているように、ＨＺ会は社員に求めることが大きく、マネージメント能力が育たなければ、早期に退職する運命が待っています。
さすがに東証1部上場企業だけあって、ＨＺ会は会社内の組織や関連会社もかなり整備されています（Ｗｅｂで調べればすぐわかります）。40代半ば以上の社員であれば、営業的に実績を残したがゆえに生き残った世代でしょうから、かなり仕事ができる人材が多いと思います。
経営ブレインとして中核で頑張っている者も多いでしょう。そう感じるのは、他塾対策を含めた会社としての対応の多様性と的確さです。もし、ワンマン体質であればあのような動きはできないでしょう。１人の考えとは思えない臨機応変さを感じる対応があります。
その他の人材にしても、ほぼ関連会社を含めていずれかの役職にいると考えて差し支えないのではないでしょうか。
ただし、役員までなれても社長になることはまずありません。創業者一族による後継ラインができているのです（創業者の息子が役員として在職）。現在のところ、創業者一族による株式の保有率が約52％ですから、この保有率を維持する限り株主総会や取締役会でのコペルニクス的転回はまず起きないのではないでしょうか。
残り期間で定年を全うするには現職でミスをせずに、企業の利益を最大限に生み出す方法を日々考え続ければよいのではないでしょうか。
Ｒ会はというと、やや事情が違います。40代半ばから50代後半で、役職は教室責任者や教科主任程度というケースがかなり存在します。そういった彼らでも1度は地域本部の教務部長や本部長、もしくは教科責任者（教科部長）などの役職を経験しているはずです。
Ｒ会の場合、地域本部の教務部長や本部長、教科部長などの役職は20代後半から30代半ばで任命されるケースが多く、その仕事ぶりが悪くて解任されても、講師として残ることはたやすいからです。
もちろん、そういった昇格を経験せずに残っている場合もあるのですが、かなり人数は少ないようです。平の講師の場合、もはや授業力では若手に敵わないのに高給取りですから、立場的には厳しいものがあります。肩たたきされぬ程度に、仕事をこなさねば定年を全うするのは難しいでしょう。
ただし、この世代で役員もしくは本部長などを10年以上も任じられている者もいます。役職を長期継続できることが、この会社における有能さの証と言ってよいでしょう。たとえば、本部長が役員に昇格した場合、地域本部長兼任となるケースがほとんどですから、表向きは本部長のままとなるわけです。今のＲ会を支えているのはそういった限られた人材かもしれません。
ところで、ＨＺ会と違いＲ会は、創業者である代表取締役会長のカラーがかなり色濃く出た会社です。いわゆるワンマン経営というわけですね。そのためか、役員として登用されたものは、創業15年前後までに入社した子飼社員が多いようです。ワンマン経営者のもとですから、イエスマンでないと勤め上げるのは難しいようですね。
現に、（株）Ｒの社長職は、Ａ君の知る3代目まですべて1985年当時に本部長であった人物ばかりです。ただし、代表との路線の違いが明確になりすぎると身を引かざるを得なくなるようです。つまり、イエスマン以外はいらないということなのでしょう。
社長を引き受けるときは、定年までイエスマンでいられるかどうかで判断した方がよいのでしょうね。
なお、Ｒ会グループの同族による後継の可能性は、かなり低確率です。現代表取締役が一線を退く時までに頭角を現すことができるなら、後継として名乗りを上げてみてください。ポイントはあと10～15年後くらいですかね。
とまあ、企業人として大手塾に勤務することをテーマの１つに6章を展開してきましたが、偉そうに掲げたもう１つのテーマの決着をつけていません。
次回、６章最終話にてもう１つのテーマを決着させます。
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