Ｍ光義塾では、全オーナーの８割～９割が教育業界とは関係のない他業種からのＦＣ加盟といわれています。個人塾を開業する者のほとんどが経験者であるのにもかかわらず、この比率は異常に感じます。
理由として考えられるのは、他業種から見た場合、塾経営が安易に映るからではないでしょうか。
塾経営は、指導を商品とするサービス業です。物品の売買と異なり、在庫を持たないので仕入れの心配がなく、月謝等は全て現金回収できるメリットがあり、新規参入がしやすいのです。
また個別指導は、約25坪程度のスペースに100名以上の生徒が受け入れ可能といわれ、維持費等は最低限に抑えられ、Ｍ光義塾ＨＰには、利益率は40～50％にものぼるとＦＣ加盟店には魅力のある言葉がならびます。
ここで、一つの問題点が浮き上がってきます。未経験者がオーナーであるなら、現場で担当する講師の指導はどう行うのかということです。
今までの章の中で、集団指導塾の講師研修は、社員や会社主体であれアルバイト講師主体であれ必須事項として扱ってきました。これは、塾としてのブランドを維持するために必要な最低限の講師力を身につけさせるためにほかなりません。
結論を先に申し上げますと、Ｍ光義塾のアルバイト講師研修は、各オーナーの裁量任せです。前回記載した釧路のＭ光義塾はある程度やっているみたいですが、他のＦＣのＭ光はほぼ期待しない方がよいでしょう。そもそも他業種から参画した者に講師研修などできるわけはないからです。
また、研修をしていたとしてもそのレベルは集団指導塾のはるか下と考えた方がよいでしょう。言うなれば、大学を通じて紹介された家庭教師のレベルとほぼ同等と捉えるのがベターです。
このように成り下がっている理由の一つは、Ｍ光義塾の講師時給の安さに原因があるのではと、私は考えています。なにせ、業界最低水準の時給1000円ですから。
７章にて、ＨＺ会やＲ会のアルバイト時給に関して記載しましたが、アルバイト講師は研修や教材研究無給という付加給与システムをとるのが塾業界の常識です。
時給1000円で、余計な研修や業務が入ってきたら、実質時給は650円を割り込みます。雇われる立場としては、割が合わないでしょう。それゆえに、オーナーは過度な研修を強いることもできないのです。
正直なところ、研修を含めるなら最低時給は1300円以上は必要だと思います。
他塾でも、時給1200円のＮパーソナル（ここも１：３指導が基本）も、そのためか大した研修をしていないようです。
つまり、個別指導塾がＭ光とＮパーソナルしかない地域、例えば苫小牧市や岩見沢市などは、地域塾や個人塾で個別指導を受けたほうが有益と言ってよいでしょう。
小規模の塾では、個別指導も社員講師が担当するケースがほとんどですから、指導の質は高水準になります。
ただし、個別指導塾は家庭教師と同様に、指導する本人の資質が大きく影響しますので、Ｍ光やＮパーソナルにも指導にたけた者が数名はいるでしょう。そういった講師に担当してもらったら幸せですね。
この講師研修に関しては、他のＦＣ個別指導塾に関しても、同様なことが言えます。ＦＣ塾は看板より評判が選ぶ基準と言ってよいでしょう。
なお、家庭教師派遣会社に関しても状況はほぼ変わりません。老舗のＨ大家庭教師センターでさえ、アルバイト学生には一切の指導研修はしていませんから、いい先生が来るまで担当を変えて、待つのが得策です。
さて、次回は2003年以降のＨＺ会ＶＳ円周率（Ｒ会）の個別戦争について、お話しましょう。
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